全国のライブハウスとクラブがアンケートに回答、過半数は「半年もつかわからない」

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SaveOurSpace、一般社団法人ライブハウスコミッション、クラブとクラブカルチャーを守る会など、音楽ベニュー関係の10団体が、全国のライブハウス / クラブを運営する事業者にアンケートを実施。その集計結果を発表した。

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新型コロナウイルス感染拡大に伴う営業自粛要請により全国のライブハウス / クラブは深刻なダメージを受け、現在も危機的な状況にある。7月29日から8月21日にかけて行われたアンケートでは、「今の状態が続いた場合、今後のライブハウス / クラブ運営の見通しを教えてください」という質問に対して、1%が「1ヶ月もつかわからない」、15%が「3ヶ月もつかわからない」、44%が「半年もつかわからない」、31%が「1年もつかわからない」と回答。計91%の店舗は1年以内の見通しがわからないという結果になった。

また4月、5月の売り上げについては、約半数の店舗が「売上予想比で10割減収だった」と回答し、およそ8割以上の店舗が4~7月にかけて「売上が店の維持費を下回った」と答えた。売上補填の選択肢として注目を集めているライブ動画配信については、43%の店舗が「ライブ配信での売上は通常時の売上と比較して10%以下」と回答。全体でも95%の店舗においてライブ配信の売上は通常時の売上の50%以下であることがわかった。さらに「国や地方自治体からの支援が十分だと思いますか」という質問に対しては、43%が「まったくそう思わない」、32%が「あまりそうは思わない」と回答。6%の「ややそう思う」、1%の「とてもそう思う」を大きく上回る結果になった。なおアンケートの総回答数は433件で、有効回答数は410件。

加藤梅造 ロフトプロジェクト代表コメント

今年2月にイベント自粛が要請されてから約半年後のライブハウス / クラブの現状を調査した結果、予想以上に厳しい現実が数字とコメントで明らかになりました。売上は4月、5月は9割から10割減、自粛要請が解除され営業が再開した6月19日以降も7~9割減の状況が続いています。思うようにライブができない中、多くの店が始めたオンラインのライブ配信も、その売上げは従来の10%程度です。国や自治体からの支援も行き渡っておらず、とても十分とは言えません。今の状態が続いた場合の見通しとして、5割以上の店が半年もたない、そして実に9割以上のライブハウスが1年もたないと答えています。
一般的にライブハウスやクラブは小規模経営の店舗がほとんどで、出演するアーティストはもちろん、音響・照明・舞台など関わるスタッフもフリーランスが多く、なかなか実態が見えずらい業界ですが、今回のアンケートからは「もう限界値に来ている」という悲鳴にも近い現実が見えてきます。冬場を迎え、再び事態が悪化しないかという恐怖に脅えながら、それでも多くのライブハウスやクラブが踏ん張っているのは、いま音楽が鳴る場所を絶やすわけにはいかないという切羽詰まった思いだけなのかもしれません。政府や自治体にはこの状況を迅速に改善できるような実行性のある政策の実現を望みます。

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このページは株式会社ナターシャの音楽ナタリー編集部が作成・配信しています。

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