「獺祭 島耕作」で約1億3000万円を被災地に、弘兼憲史は「十分美味しい」

「獺祭 島耕作」の商品説明会が本日8月2日に講談社で行われ、モーニング（講談社）で「会長 島耕作」を連載中の弘兼憲史、「獺祭」ブランドの日本酒を製造する旭酒造の桜井博志会長、桜井一宏社長が登壇した。

平成30年7月豪雨で被害を受けた地域への被災地復興支援商品として、8月10日に発売される「獺祭 島耕作」。山口県にある旭酒造も、豪雨の影響で前を流れる川が溢れ、酒造1階が70cmほど浸水した。さらに送電線の破断で3日間の停電が発生。停電によって発酵タンク150本、四合瓶にして70万本ぶんの日本酒が温度コントロール不能となり、通常の「獺祭」として出荷することができなくなった。「獺祭 島耕作」はその、温度コントロール不能に陥った日本酒を使った商品となる。

山口県出身であり、旭酒造を取材したこともあるという弘兼は、「ニュースを見て桜井会長に連絡したんです。会長は『大したことないよ』とおっしゃっていましたが、よくよく聞くとかなりの被害があった」と説明。続けて「何かこちらで協力できないかと思い、『島耕作』のラベルを作って『獺祭』を売ることはできないかと提案したら、会長から『うちだけでなく、被害にあった地域全体を支援する商品にしたい』とご相談があり、こうした企画になりました」と経緯を語った。

桜井会長は「弘兼先生は最初、『泥水をかぶって出荷できなくなったお酒を買うよ』とおっしゃってくださって、非常にうれしかった」と振り返る。泥水をかぶったお酒は、細菌が入ってしまった可能性があるため廃棄するとしながら、「温度管理ができなかったものに関しては、『獺祭』ブランドとして出荷する品質基準には達していないものの、純米大吟醸としては十分美味しい。これを廃棄しないで済む方法を考えて、先生のお力を借りることになった」と述べる。

「獺祭 島耕作」は1本1200円で販売され、うち200円が義援金に使用される。推定65万本ほどが出荷予定のため、桜井社長は「すべて売れた場合は1億3000万円ぶんの支援が可能となる」と説明。義援金の支援先については未定であるとしながらも、「被害が大きかった岡山県、広島県、愛媛県、そして私どもの地元であります山口県という4県の自治体に、均等に寄付したい」と考えを明かした。

また「獺祭 島耕作」では、同社が普段1本1539円で販売している「獺祭 純米大吟醸50」から、1本3万2400円で販売されている「獺祭 磨き その先へ」までを分類せず、すべて同じパッケージで発売。弘兼は「運がよければ、普段なら3万円の商品が1200円で買えるわけですね。宝くじみたい（笑）」「どれか教えてくれない？」と冗談を飛ばす。記者から「磨き その先へ」が当たる確率を尋ねられた桜井社長は、「65万本のうち、大体3000本くらいですので、0.5％くらいでしょうか」と説明。弘兼は「旭酒造の皆さんはプロなので、『獺祭』の基準には達しないと厳しいことをおっしゃいますが、僕みたいにただお酒が好きな人間にとっては、通常の商品との違いがほとんどわからないんじゃないでしょうか。“もしかしたら（高いやつかも）”と思いながら買っていただけたら」と商品をアピールした。

桜井会長は最後に、「たくさんの方からお見舞いをいただき、感激するばかりです。そのご恩をお返しするためにも、被災地支援のお手伝いができたら幸せです」と挨拶。桜井社長は先月末からお酒の仕込みを再開したと報告し、「今仕込んでいるお酒は、9月中旬くらいには世に出せるかと思います」と復興状況を伝えた。

フォトセッションでは3人が、できたばかりだという「獺祭 島耕作」で乾杯。弘兼は「獺祭 島耕作」をひと口飲むと、「すごく美味しいです。高いやつかはわかりません（笑）」とコメントした。「獺祭 島耕作」は旭酒造Web店、直営店、「獺祭」を取り扱う全国の酒販店にて8月10日より販売開始。なお弘兼が旭酒造を取材して描いたエピソードは、「会長 島耕作」8巻に収められている。