若手の映画・映像制作者を募集中、文化庁×VIPOがオンライン実践研修を開催

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特定非営利活動法人映像産業振興機構(VIPO)による文化庁の委託事業「日本映画海外展開強化事業」のオンライン実践研修が、2021年1月下旬から3月上旬にかけて開催。その参加者募集が本日8月14日から10月20日まで行われる。

文化庁 ロゴ

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特定非営利活動法人映像産業振興機構(VIPO)ロゴ

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フレデリック・ボイヤー

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若手映画・映像制作者を対象にしたオンライン研修は14日間程度実施され、プログラムはアメリカで実績のあるスクリプトドクターやプロデューサー、映画祭プログラマーが参加する企画書・脚本のフィードバック指導と、テーマ別の講義を予定している。講師にはトライベッカ映画祭などでアーティストディレクターを務めるフレデリック・ボイヤーを筆頭に、プロデューサーのMollye Asher、映画監督のJosef Kubota Wladykaらの名が並ぶ。

なおこの研修は原則としてすべて英語で実施されるが、通訳も行われる予定だ。日程などの詳細は後日発表される。応募要項や書類などの情報についてはVIPOの公式サイトで確認してほしい。

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