映画業界のセクハラ・性加害対策はこの10年で“前進”したのか？深田晃司×森崎めぐみと考える
映画ナタリーでは現在10周年企画を展開中。さまざまな人・テーマで過去10年を振り返ってきたが、今回は映画業界のセクシャルハラスメント問題に焦点を当てる。2017年に米The New York Timesが、映画プロデューサーであるハーヴェイ・ワインスタインによる長年かつ数多くの加害の実態を告発。それを契機に#MeToo運動が広がり、ハリウッドだけでなく多くの国で人々が声を上げるようになった。2017年以前と以後で、大きな意識変化が生まれたことは間違いない。では日本ではどんなことが起きていたのか。映画ナタリーは映画監督の深田晃司、俳優の森崎めぐみの対談をセッティング。深田は映画業界の制度改革について提言などを通じて業界団体に働きかけを行う「action4cinema / 日本版CNC（セーエヌセー）設立を求める会」、そして芸能従事者のためのセーフティネット団体で実態調査・研究および関係省庁へ働きかける「日本芸能従事者協会」のメンバーであり、2019年にハラスメント等についてのステートメントを発表した。また森崎は、いち早く芸能・メディア界で働くフリーランスのハラスメント・アンケートを実施。多くの芸能従事者の苦しい実態を明らかにした。「社会保障がなかった芸能界に特別労災保険を導入するべき」とアンケートとともに政府に提言し、保険適用の実現につなげた。日本芸能従事者協会の代表理事を務めており、労災保険の加入窓口である全国芸能従事者労災保険センターの理事長も担う。なお深田は同センターの副理事長を務めている。2人にはワインスタインが告発される以前の日本の制作現場、労災保険が業界の人々にもたらすもの、インティマシーコーディネーターの導入、若い世代の意識、そしてハラスメント撲滅への思いを語ってもらった。
